ニッタ株式会社

CSRへの取り組み

ホーム > CSRへの取り組み > 品質・環境・労働安全衛生に関する取り組み

品質・環境・労働安全衛生に関する取り組み

Ⅰ.NITTAグループ品質・環境・労働安全衛生方針

ニッタグループは、2004年11月に「NITTAグループ行動憲章」を定め、品質マネジメントシステム(ISO9001)、環境マネジメントシステム(ISO14001)及び労働安全衛生マネジメントシステム(OHSAS18001)をCSR活動の一つとして明確に位置付けしました。 その上で、従来あった「品質方針」、「環境方針」及び「労働安全衛生方針」を一つにまとめ、「品質・環境・労働安全衛生方針」を制定いたしました。 ニッタグループは今後も、品質、環境、労働安全衛生の継続的改善を行うと共に、コンプライアンス(法令遵守)を常に念頭に置き、活動を進めてまいります。


NITTAグループ品質・環境・労働安全衛生方針

Ⅱ.品質への取り組み

品質の継続的改善を図るため、1998年6月にISO9001(品質マネジメントシステム)を認証取得、2003年6月に2000年版(ISO9001:2000)に移行いたしました。
ニッチリーダー企業として、製品の企画・開発から製造・販売まで、品質の継続的改善を行い、「お客さまの満足」を向上させる活動を推進しています。

Ⅲ.環境への取り組み

地球温暖化対策方針

  • 地球温暖化抑制のために、全ての事業所においてCO2排出量の削減に取り組みます。
  • 大量にエネルギーを使用する事業場からCO2排出削減の取り組みを優先的に進めます。
  • 子会社、関連会社などに働きかけ、CO2排出削減の取り組みを広げます。
VOC燃焼装置

VOC燃焼装置

環境保全活動の推進を図るため、環境マネジメントシステム(ISO14001:1996)を2001年3月に認証取得、2006年1月に2004年度版(ISO14001:2004)に移行いたしました。 地球環境を保護する活動として、「省エネ・省資源」、「廃棄物削減」、「VOC(トルエンなどの揮発性有機化合物)の削減」などに取り組んでいます。また、EUによる化学物質規制(ELV*1、RoHS指令*2、Reach規制*3)などのグリーン調達や、GHS(化学品の分類および表示に関する世界調和システム)についても対応を進めています。

*1ELV指令:使用済み自動車のリサイクル処分に関する指令
*2RoHS指令:電気・電子機器に含まれる特定有害物質の使用制限指令
*3Reach規制:欧州連合が制定した、人の健康や環境の保護のために化学物質を管理する欧州議会及び欧州理事会規則。

電力量の削減(全事業所)

節電・省エネの取り組み(昼休み・不要時の消灯、エアコンの温度管理、高効率トランスへの更新、コージェネ設備導入等)と共に、2010年度以降は、省エネ法改正に伴い国内全事業所で、ガス、蒸気、重油などを合わせた全エネルギー削減の取り組みを継続して行っています。各事業所においては、省エネタイプの空調機への更新等、更なる省エネを行いました。引き続き電力量及び全エネルギー削減に取り組んでまいります。

CO2排出量の削減(奈良工場、名張工場)

生産金額が増加した影響もあり、2016年度のCO2排出量は前年より若干の増加で推移しましたが、長期的にみると減少傾向にあります。今後も引き続き、CO2の削減に取り組んでまいります。

廃プラ発生量の削減(奈良・名張・京都・三重工場)

2014年度以降は発生量を工場別に集計しています。3R(リデュース、リユース、リサイクル )で最も重要なことは、リデュース(ゴミを出さないこと)です。 製造工程では、品質向上、歩止まり改善の活動を継続して行い、廃棄物を削減しています。 今後も、更なる削減に取り組んで参ります。

廃棄物埋立量の削減(奈良工場)

2014年度には、埋立品目の見直しを行い、更にリサイクル化を進めました。今後も引き続き、分別の徹底とリサイクル化に取り組んで参ります。

コピー用紙使用量の削減(全事業所)

2016年度より、実態に沿った形で原単位の分母を人員数から生産金額に変更しました。コピー紙の削減については、複合機の有効活用推進により、更なる削減に取り組んでいます。

太陽光発電の設置

2015年度に奈良・名張・京都の各工場に太陽光発電装置を設置しました。一般家庭で220戸分の使用量に当たる量を発電しています。

Ⅳ.労働安全衛生への取り組み

労働災害の削減を図るため、リスクアセスメントを中核とした労働安全衛生マネジメントシステム (OHSAS18001)の構築に取組み、2004年1月に認証取得、2009年1月に2007年度版(OHSAS18001:2007)に移行いたしました。
また、2007年度は奈良県のモデル事業場として国の指導を受け、“化学物質のリスクアセスメント”による健康影響リスクの低減に取り組み、安全衛生推進体制の一層の強化を図っています。

このページの先頭へ